[ﾌﾟﾚｽﾘﾘｰｽ] 大流行のハンドスピナー、ULが発火可能性を指摘
報道関係各位
2017年11月7日
株式会社UL Japan
大流行のハンドスピナー、ULが発火可能性を指摘
リチウムイオン電池の安全利用に向け、専門知識の発信で貢献
米国の第三者安全科学機関であるUL Inc.（本社：イリノイ州ノースブルック、以下UL）の日本法人である株式会社UL Japan（本社：三重県伊勢市）は、子供向け玩具のハンドスピナーの安全性に関するコメントを発表しました。
アメリカ発の子ども向け玩具「ハンドスピナー」は、発売以来、世界中で大人気となり、一時、18種類のハンドスピナーがAmazon.comのベストセラー玩具のトップ20にランクインしました。しかし、急上昇する人気と共に、その安全性に対する懸念も高まっています。ハンドスピナーの誤飲・窒息事故に加え、リチウムイオン電池内蔵のハンドスピナーが充電時に過熱、発火した事故も報告されています。これらの報告を受け、米国消費者製品安全委員会はハンドスピナーの製造業者と消費者を対象にガイドラインを策定しました。
ハンドスピナーは、ボールベアリングの周囲に数個の羽を装着した円盤状の玩具で、指で回すことで、自然に回転し続けるのが特徴です。ほとんどの製品は指で羽を動かすことで機械的に回転するものですが、リチウムイオン電池で作動するタイプも販売されています。これらは比較的安全性が高いとされていますが、世界中で何十億ものリチウムイオン電池が使われている現状において、事故が発生する可能性を否定することはできません。
ULでリチウムイオン電池の安全性に関する研究を行っているマレク・パプジンスキは次のように述べています。「たとえ小さなリチウムイオン電池からの発火でも、予測できないスピードで燃え広がる可能性があります。」
ハンドスピナーは、リチウムイオン電池で作動する多くの電子機器の一つに過ぎません。ホバーボード、電動スケートボード、電動アシスト自転車、ドローンなどもハンドスピナー同様、リチウムイオン電池の安全性の確保という問題に直面しています。
充電式リチウムイオン電池の世界市場は、2020年までに年間売上が119億ドルまで成長すると予測され、その技術は過去25年以上にわたって大きく進化を遂げてきました。そのパワーと寿命は以前と比べて大きく改善し、教育、仕事、レジャー、旅行などの分野で理想的なエネルギー源となっています。充電式リチウムイオン電池のような高度なエネルギーシステムにおける安全上の課題に対処することが重要だとする理由には、このような背景があります。
ULでは、研究チームが一丸となってリチウムイオン充電器の安全性に関わる多様な問題を10年以上にわたり分析し、事故を減らすことができるよう製造者の理解を深める支援をしてきました。さらに、製品が市場に導入される前に、製造業者の電池システムを検証するエンジニアチームも編成しています。安全面の課題を含む技術ニーズは絶えず増加しており、ULは製造業者、政府および消費者からの電池に関する専門知識の要求に応えています。
パプジンスキは「電子製品の充電に際しては、それが玩具であっても、コンピュータであっても、スマートフォンであっても、必ず取扱説明書の指示に従う必要があります。世界中の多くの消費者は、安全を守るために純正の充電器を使用すること、また、認証された製品を使用することが言うまでもなく重要だということを理解していません」と指摘しています。「どのような場合であっても、リチウムイオン電池を充電する際には絶対に目を離さないことです。」
電池内蔵型ハンドスピナーが流行し続ける中、製造業者と消費者は安全に関する課題に取り組んでいます。危険性の理解と低減に、ULは専門家の立場で貢献します。
【株式会社UL Japanの概要】
株式会社UL Japanは、世界的な第三者安全科学機関であるULの日本法人として、2003年に設立されました。現在、ULのグローバル・ネットワークを活用し、北米のULマークのみならず、日本の電気用品安全法に基づく安全・EMC認証のSマークをはじめ、欧州、中国市場向けの製品に必要とされる認証マークの適合性評価サービスを提供しています。詳細はウェブサイト（UL.com/jp）をご覧ください。
【ULの概要】
ULは、科学の活用によって安全、セキュリティ、サステナビリティ（持続可能性）における課題を解決し、世界中の人々のために安全な生活/職場環境を推進します。ULマークがもたらす信頼が、先進的製品及び技術の安全な導入を可能にします。ULのスタッフは世界をより安全な場所にするという情熱を共有しています。その提供サービスは、試験・検査・監査・認証・検証・アドバイザリー/トレーニング・サービスなど多岐にわたります。また、安全とサステナビリティに関するソフトウェア・ソリューションを提供することで、これらの活動を支援しています。詳細はウェブサイト（UL.com）をご参照ください。
【本件に関するお問い合わせ先】
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