February 18, 2020

[お知らせ]「HVAC&R JAPAN 2020」出展のご案内

2020年02月18日 株式会社UL Japan 米国の第三者安全科学機関であるUL Inc.(本社:イリノイ州ノースブルック、以下UL)の日本法人である株式会社UL Japan(本社:三重県伊勢市、以下UL Japan)は、2020年3月3日(火)から3月6日(金)まで幕張メッセで開催される「HVAC&R JAPAN 2020」(ヒーバックアンドアールジャパン、第41回冷凍・空調・暖房展)に出展します。 当社ブースでは、冷凍・空調・暖房分野における多様化する技術、種別に合わせた安全性、エネルギー効率、環境、防爆、EMC・無線に関する認証および検証のトータル・ソリューションをご紹介します。また、ブース内にてミニセミナーも会期中毎日開催いたします。ミニセミナーのテーマは、「IEC規格とUL規格の整合化、移行動向」、「自動電気制御装置規格IEC/UL60730-1の紹介」および「欧州Fガス規制の動向とHVAC業界の対応について」の3つを予定しています。近年注目度が高いIoT機器のスマートホームソリューションについてもご説明いたします。 さらに、5日15:45より、総合ステージにて「低GWP冷媒採用に伴う空調冷凍機器の技術規格対応について」のプレゼンを行います。 ご多忙中とは存じますが、ぜひこの機会にUL Japanのブースにご来場くださいますようお願い申し上げます。 HVAC&R JAPAN 2020 開催概要 ■会期:2020年3月3日(火)~3月6日(金) 10:00~17:00(最終日は16:00まで) ■会場:幕張メッセ 国際展示場9・10・11ホール UL Japan出展概要 ■ブース番号: S-408 (最寄り入口:展示ホール9・10) ■出展内容: 冷凍・空調・暖房機器関連: 各国・地域への安全・EMC・エネルギー効率・環境関連等の適合性評価・認証取得支援サービスの紹介 防爆関連: 可燃性冷媒利用製品に伴うハザーダスロケーションズ(防爆)認証・試験サービスの紹介 ■ULミニセミナー(ブース内開催): 11:00-11:10 IEC規格とUL規格の整合化、移行動向 14:00-14:10 自動電気制御装置規格IEC/UL60730-1の紹介 15:00-15:10 欧州Fガス規制の動向とHVAC業界の対応 ■テーマプレゼン 日時: 3月5日(木) 15:45~16:15 会場: 総合ステージ(情報発信コーナー内) タイトル: 低GWP冷媒採用に伴う空調冷凍機器の技術規格対応について 講演者: ニルス・マインハルト(Nils Meinhardt: UL GmbH Global Business Development Manager – HVAC/R Industry) 概要: 地球温暖化防止を背景に、空調冷凍機器メーカーは、低GWP冷媒は微燃性(A2L)、可燃性(A3)の採用を迫られています。本発表ではA2L、A3冷媒使用による空調冷凍機器の製品安全規格(IEC60335-2-40.-2-89)の要求、および、製品用途別の低GWP冷媒採用のグローバルトレンドについて簡単に解説します。 ※「HVAC&R JAPAN 2020」は事前来場登録制です。下記公式ホームページからご登録ください。… read more
January 16, 2020

[中国]CCC自己宣言方式の一部運用変更

中国国家認証認可監督管理委員会(CNCA)は、2019年12月25日付の2019年第26号公告で、CCC自己宣言方式の一部運用変更を発表しています。主な内容は以下の通り。 1) 自己宣言実施規則の全面改訂 ・CNCA-00C-008が2018版から2019版へ改訂され、内容も全面改訂 2) CCC認証から自己宣言への転換手続きの簡素化 ・「自己宣言適合性情報報告システム」上で、取得済CCC認可に応じた製品の技術情報や資料が自動的に関連付けされるため、申請者が再度資料を準備する必要がない。 ・取得済CCC認証は、自己宣言へ転換完了後、認証機関によって当該CCC認証が取り消される。 3) 運用の明確化 ・部品側でCCC認証から自己宣言に転換する場合、CNCAシステムの中で部品の旧CCC認証と自己宣言が自動的に関連付けされる。そのため、組み込み製品側のCCC試験レポートに当該部品が記載されている場合でも、当該部品のCCC認証から自己宣言への転換による組み込み製品側のCCC試験レポート変更の必要はない。 ・自己宣言プロセスB(指定試験所での型式試験+自己宣言)では、指定試験所がCCC認証と同様に認証適用範囲やサンプル要求を決定し、CB証明/レポートを受け入れる。 ・CCC認証から自己宣言への転換期限である2020年11月1日を超えた製品の救済策: 以下の条件を全て満たす製品は、当該CCC認証を発行した認証機関に申請し、当該CCC 認証製品の生産ロットに限定したCCC認証を再度申請できる。 1. 2020年10月31日までに工場出荷され、出荷時点でCCC認証が有効であった製品。 2. 2020年11月1日以降に中国へ輸入し、転換期限切れでCCC認証が取り消された製品。 詳細はこちらよりダウンロードください 上記に関連し、中国品質認証センター(CQC)は、2020年1月3日付通知で、CNCA2019年第26号に関連するCCC自己宣言の一部運用変更を発表しています。 主な内容は以下の通り。 ・CCC自己宣言時の適合性の根拠として、CQC任意認証の結果が利用できる。 (CQC任意認証を取得せず、自社でCCC自己宣言情報申告を完了することもできる。) ・CQC任意認証取得後、CQCが提供するCCC自己宣言情報申告サービスを無料で取得できる。 ・CCC認証からCQC任意認証に転換すると、CQCのCCC自己宣言情報申告サービスが利用可能。 ・2020年11月1日までCQCは、フォローアップやサーベイランスにより、CCC自己宣言に転換されるまでのCCC認証の有効性を維持する。 ・CQC発行のCCC認証を自己宣言に転換した場合、当該CCC認証取り消しをCQCに通知すること。 CCC認証からCQC任意認証に転換して自己宣言の根拠とする場合は、自己宣言完了後にCQCが当該CCC認証を取り消す。 ・CCC認証から自己宣言への転換期限である2020年11月1日を超えた製品の救済策: 以下の条件を全て満たす製品で、かつCQCが発行したCCC認証製品の場合は、当該製品の 生産ロットに限定したCCC認証を再度申請できる。 1. 2020年10月31日までに工場出荷され、出荷時点でCCC認証が有効であった製品。 2. 2020年11月1日以降に中国へ輸入し、転換期限切れでCCC認証が取り消された製品。 ・CCC認証と同様にCB証明/レポートを受け入れる。 ・CCC認証と同様に自己宣言企業にCCCラベルの購入サービスをオンラインで提供する。 詳細はこちらよりダウンロードください <お問合せ先> 担 当 : コンシューマーテクノロジー事業部  藤倉 E-mail : Masahide.Fujikura@ul.com  
January 16, 2020

[中国]CCC認証 / 自己宣言から除外された品目に対するCQC任意認証への転換の運用について

中国品質認証センター(CQC)は、2019年12月27日付通知で、2019年10月17日付のSAMR2019年第44号公告でCCC認証 / 自己宣言から除外された品目に対するCQC任意認証への転換についての運用を発表しています。 主な内容は以下の通り。 ・44号公告でCCC認証 / 自己宣言から除外された品目で、以下各状況の場合 (44号公告の内容は以下のリンク先を参照) https://japan.ul.com/wp-content/uploads/sites/27/2019/10/2_CCC_20191017.pdf ・CCC認証未取得:CQC任意認証項目リストに従ってオンラインでCQC任意認証を取得する。 ・CCC認証取得済:CQCが発行し、かつ有効または一時停止状態のCCC認証は、手順に従って指定申請書に記入し、CQC認証を取得する。 ・CCC認証申請中:CQCでCCC申請中の場合、手順に従って指定申請書に記入しCQCに提出することで、CCC認証からCQC任意認証への切り替えが行われる。 詳細はこちらよりダウンロードください <お問合せ先> 担 当 : コンシューマーテクノロジー事業部  藤倉 E-mail :  Masahide.Fujikura@ul.com
December 16, 2019
年末年始休業のお知らせ
お客様各位 日頃は、格別のお引立てを賜り、誠にありがとうございます。 誠に勝手ながら、弊社は、2019年12月30日(月)~2020年1月3日(金)まで、休業させていただきます。 休業期間中は大変ご迷惑をおかけしますが、何卒よろしくお願い申し上げます。 なお、1月6日(月)より平常どおり業務を行います。 株式会社 UL Japan
December 15, 2019
[お知らせ] MyHomeは2019/12/31をもって終了となります。
お客様専用ポータルサイトであるMyHomeは2019/12/31をもって終了となります。長らくご利用いただきありがとうございました。 現在、新しいお客様専用ポータルサイトであるmyULがご利用いただけますので、myULへの切り替えをお願いいたします。 myULでは、MyHomeの機能に加え、お見積りやオーダー(※)、サンプル情報などもご覧いただけます。 ※お見積りやオーダーはアプリカント様のパーティサイトナンバーの下に登録されたユーザーが閲覧可能です。 MyHomeからmyULへは自動的に切り替わりません。myULをご利用いただくには別途ご登録が必要です。 なお、myULへのご登録は無料です。 ご登録サイト:https://my.ul.com/home 詳細はこちら:https://japan.ul.com/wp-content/uploads/sites/27/2019/03/0_Japan-myUL-one-page-flyer.pdf myULへのご登録をお待ちしております。
December 9, 2019
[プレスリリース]UL、自動車産業のCASE対応推進に向け千葉県香取市に新設した次世代 モビリティ棟が2020年1月より本格稼働
2019年12月2日 株式会社UL Japan 米国の第三者安全科学機関、UL (本社:イリノイ州ノースブルック)は、日本における自動車産業のCASE(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)対応を強力に推進するため千葉県香取市の鹿島EMC試験所に新設したEHV Chamber*1 2基を備えた次世代モビリティ棟が2020年1月6日より本格稼働することを発表します。 ULは、「つなぎたい、クルマの未来」をスローガンに、近年、CASE対応を支援する安全コンプライアンス・サービス事業を強化しています。2017年 愛知県みよし市にオートモティブ テクノロジー センター(以下、ATC)を開所し、昨年は同ATC内にEHV Chamberを増設しました。さらに2019年4月には三重県伊勢市の本社で車載機器に特化した信頼性試験ラボを稼働させるなど、自動車関連のサービスを拡張してきました。この度、第四の投資として、2020年1月に千葉県香取市の鹿島EMC試験所にEHV Chamber 2基を備えた次世代モビリティ棟を稼働させ、東日本でも「CISPR 25 :2016 Ed.4 Annex I」および、「ISO 11452-2 Ed.3 Clause 8」対応のEMC試験が実施可能となりました。 米国、欧州で排ガス規制および燃費規制が開始され、車の電動化は加速し続けています。「電動化」や「コネクテッド」が進み、走るコンピューターとなった自動車において、車載部品が動作する際に発せ られる電磁ノイズによって車載部品同士が電磁干渉を起こせば重大な事故を引き起こしかねません。そのため、重要性が高まっているのが、車載部品に対するEMC(電磁両立性)試験です。2016年10月 には国際規格である「CISPR 25:2016 Ed.4 Annex I」においてEV/HV向け車載部品に関する評価方法が新たに追加されました。これにより、走行時を模擬した実負荷環境下でのEMC試験が必要となりま した。そして2019年1月には「ISO 11452-2 Ed.3 Clause 8」および「GB/T 36282-2018」にも同様の試験が追加されました。来年1月に本格稼働する次世代モビリティ棟は延べ床面積が1,584㎡、車載用電 波暗室3基(EHV Chamber 2基を含む)、電気試験室3室を備えます。EHV Chamberは最高トルク125Nm、最高回転数12,000rpm、動力吸収容量170kWの実負荷までを再現できる固定型ダイナモメーター を搭載しています。また、ダイナモの減速機を暗室外側に配置するよう再設計し、電波暗室内に配置する金属物の大きさを最小限に抑えました。これにより金属物の影響をより受けにくい測定が可能とな ります。加えて従来のATC内にあるEHV Chamberとは左右逆の位置にダイナモを設置しているため、実車に近い環境での測定を実現します。鹿島EMC試験所はGM、Ford、JAGUAR LAND ROVER、MAZDAの認定試験所として、EHV Chamberにおいても車両メーカーの認定を受ける予定です。 鹿島EMC試験所は2013年12月にULのEMC試験所となり、国内外の車両メーカーの認定試験所としての実績を積んでいます。現在、敷地内に電波暗室4基、電気試験室1室、シールドルーム4室を備えており、車載機器用電波暗室が計6基となりました。この結果、ULは日本国内で24基の電波暗室を所有することになり、第三者機関の商用施設としては国内最大規模となります。 また、最大1000V/240Aの双方向高電圧DC電源を備え、近年のバッテリーの高電圧化にも対応出来るよう、電源設備の強化も図っております。さらにLLC用チラーなどによる冷却設備を充実させ、実車に近い試験環境を再現しています。 今日、自動車産業は、CASEに代表される技術革新により、100年に一度と言われる大変革期を迎えています。このような変化に加えて、材料の進化、パワートレインの変化、新たな通信手法や自動運転の実現、シェアリングなどの新サービスやサイバー・セキュリティへの対応など、広範な領域でこれまでにない技術の実用化が図られています。これらの技術的課題は、国際規格による可視化や標準化、また国内外各社自動車メーカー独自規格等による顕在化の上、それらに基づき科学的に解決していく必要があります。ULは、今後も引き続き、EMC、無線、サイバー・セキュリティ、相互接続性、材料、電池など、これからの自動車業界に求められるトータル・コンプライアンス・ソリューションを提供し続け、日本から生まれる「モビリティ」の可能性を社会全体、そして世界に、日本の自動車産業と共に広げていきたいと考えます。 次世代モビリティ棟 鹿島EMC試験所全景 固定型ダイナモメーター搭載電波暗室、EHV Chamber   *¹… read more
December 6, 2019
ペルフルオロオクタン酸(PFOA)分析試験サービスのご案内
PFOAに関する規制について PFOAおよびその関連物質は、撥水剤、表面処理剤、防汚剤として各種材料や薬品に添加されてきましたが、地球規模での環境残留性や生体蓄積性が明らかとなり、現在は多くの法律や規則において使用が制限されています。 欧州REACH規則でも、高懸念物質 (SVHC) として0.1%以上のPFOAを含有する場合に情報伝達などが求められますが、2020年7月4日以降は、制限物質 (Annex XVII) にPFOAとその塩および関連物質が加わり、「化合物」としての製造・上市が禁止されるとともに「成形品」や「混合物」においては下表の基準値を超える含有が原則禁止されます。 UL島津ラボラトリーでは、PFOA分析試験を受託しております。 製品の海外展開を計画され、各国・地域の規制に対応した分析試験を必要とされるお客様は、是非お問い合わせください。 UL島津ラボラトリーのPFOA分析試験サービス IEC 62474は、欧州REACH規則におけるPFOAとその塩及びPFOA 関連物質の申告可能物質(Declarable Substance)として下表の物質を挙げています。 PFOS, PFHxS, PFHxA など上記以外の化合物についての試験をご検討のお客様も、お気軽にお問い合わせください。 対象となる主要製品分野 ・ 織物製品・革製品 ・ 表面処理された紙 ・ 樹脂・塗料・インク ・ グリース・オイル・消火剤 >> パンフレットのダウンロードはこちら 問い合わせ先 株式会社 UL 島津ラボラトリー 営業技術部 T: 075-803-0789 E-mail: ULShimadzu@ul.com
December 3, 2019
[ニュース] 日本ガイシ株式会社に蓄電池の特性に関する世界初のUL検証マークを発行
2019年12月3日 株式会社UL Japan UL 9540Aに基づく国内での試験実施と検証により、 日本ガイシ製 ニッケル亜鉛二次電池セルの性能を実証 米国の第三者安全科学機関UL (本社:イリノイ州ノースブルック) は、碍子(がいし)および産業用セラミック部品で世界をリードする日本ガイシ株式会社(以下:NGK)のニッケル亜鉛二次電池セル(型式名:CZTA100V2A01)に対し、UL 9540A(Test Method for Evaluating Thermal Runaway Fire Propagation in Battery Energy Storage Systems)規格に基づく試験を実施し、蓄電池分野における世界初のUL検証マークを発行したことを発表します。 ULは、独立行政法人 製品評価技術基盤機構 (NITE) 国際評価技術本部 蓄電池評価センター (NLAB)の協力の下、日本国内で客観的、かつ、科学的手法を用いて評価を行いました。UL 9540Aに基づく試験を行った結果、NGKのニッケル亜鉛二次電池セルは、表面加熱、過充電、過放電、釘差し試験において熱暴走や発火は不発生であることを確認し、UL検証マークを発行しました。 UL 9540Aのセルレベルの試験では、過酷な条件下におけるセルの挙動、並びに、熱暴走発生の潜在的可能性、すなわち、セルの危険な発熱、有炎延焼、および爆発に至る潜在的可能性を検証します。 日本ガイシ株式会社の代表取締役副社長 武内 幸久氏は次のように述べています。「お客様に当社の製品を安心してご利用いただく上で、科学的根拠に基づき検証を行う第三者機関であるULの検証マークを取得したことは価値があり、蓄電池メーカーとして世界初のUL検証マークを取得したことは大きな喜びです。これにより、お客様に自信をもって、当社の製品を採用していただけるものと確信しております。」 株式会社UL Japan代表取締役社長の山上英彦は、「今日、電池および蓄電システムは産業、商業、一般消費者用に限らず、あらゆる用途で欠かせない製品となっています。性能要件を担保しながら、製品設計および技術革新を追求することは製造者にとっての永遠の課題と言えます。当社は技術の進歩を見据え、お客様と共に、さまざまな課題に取り組んでまいります。」 【Verified Markの対象製品】 製品名称: ニッケル亜鉛二次電池セル (型式名:CZTA100V2A01) 製品特性等の詳細はこちら(英語)   【株式会社UL Japan の概要】 株式会社UL Japan は、 世界的な第三者安全科学機関であるUL の日本法人として、 2003 年に設立されました。 現在、 UL のグローバル・ネットワークを活用し、 北米のUL マークのみならず、… read more
November 28, 2019
[プレスリリース] UL Japan「第8回高機能プラスチック展」出展のご案内
2019年11月28日 株式会社UL Japan 米国の第三者安全科学機関であるUL Inc.(本社:イリノイ州ノースブルック、以下UL)の日本法人である株式会社UL Japan(本社:三重県伊勢市、以下UL Japan)は、12月4日(水)から12月6日(金)まで幕張メッセにて開催される展示会「第8回高機能プラスチック展」に出展します。 近年、次世代自動車や通信機器・デバイスなどの電気・電子機器の高付加価値化が進む中、広く各種製品に部品・材料として使用されるプラスチックの高機能化、軽量化が重要な課題となっています。 今回の展示会では、今後のさらなる拡大が期待される高機能プラスチック市場に向けて、これまでの材料認証に加え、自動車用プラスチックス材料のパフォーマンス試験など、多岐にわたるサービスについてご紹介します。また開催期間中はブース内でセミナーも実施しています。 ご多忙中とは存じますが、ぜひこの機会にUL Japanのブースにご来場いただけますようお願い申し上げます。 第8回高機能プラスチック展 ■会期: 2019年12月4日(水)~6日(金) 10:00~18:00(最終日は17:00まで) ■会場: 幕張メッセ ■ブース番号: 31-48(高機能樹脂ゾーン) ■出展内容: ・ 自動車用プラスチック向け試験・評価サービス ・ UL 94およびUL 746に基づく材料認証プログラム ・ リサイクルプラスチックの評価・認証サービス ・ 3Dプリンティング用プラスチックス材料の燃焼評価プログラム“ブルーカードプログラム” ・ SDSおよびグローバル化学物質管理ソリューション“WERCS Studio” ・ プラスチック材料などのデータベース“UL Prospector,UL Product iQ” ・ 毒性予測シミュレーション“Cheminformatics” ・ UL検証マークプログラム“Market Claim Verification” など ■ブース内セミナーのご案内 *開催期間中、毎日開催いたします。 11:00~ プラスチックス材料の自動車関連試験評価サービス 14:00~ プラスチックス材料の燃焼試験 15:00~ 化学物質法規制対応と申請登録サービス 16:00~ プラスチック材料の電磁波遮蔽・透過に関するシミュレーションサービス… read more
November 22, 2019
UL Japanの自動車関連カタログが EV-tech に掲載されました
ULの自動車関連カタログが、科学情報出版が提供するEV・PHV・PHEVに関するポータルサイト EV-techからダウンロード可能になりました。 下記のサイトから無料の登録を行うことで、全てのコンテンツをダウンロードして頂けます。 https://ev-tech.jp/ [EV-techとは] EV-techは、科学情報出版が提供する関連機器の設計・開発に携わる方向けのEV・PHV・PHEVポータルサイト・総合情報サイトです。EV・PHV・PHEVに関連する様々な情報が掲載されています。 是非ご利用ください。